【第291回】インターネット徹底集客（オンライン予約と地域データのデジタル化）

【第291回】インターネット徹底集客（オンライン予約と地域データのデジタル化） 2022/09/14｜コラム

【第291回】週刊観光経済新聞掲載の、弊社取締役副社長　内藤英賢によるWEBマーケティング インターネット徹底集客の記事のご紹介です。
今回のテーマは、オンライン予約と地域データのデジタル化について。

進むオンライン化と政府の動き

少し前であるが、日本旅館協会によると「旅館の予約経路別比率の約半数がOTAになり、自社サイトを加えると60％がオンライン予約になった」というニュースがあった。最近、中国でも「中国のホテル市場の回復を牽引するデジタル流通、2025年にはオンライン比率が67%に拡大の予測」というニュースがあり、予約のオンライン化は増々進む予測である。一方で観光庁より8月1日に「宿泊施設を核とした観光地のＤＸ推進に向けた実証事業」の公募が開始された。
この2つの出来事は一見、無関係に思えるが実はつながっている。どういうことかというと、「これからの時代、旅行の予約の大半がオンライン化されるので、そのデータを単館のみではなく、エリア全体で活用しましょう」ということである。

エリアデータ分析によって、効率的なマーケティングが可能となる

オンライン予約比率が、ある宿は高く、ある宿は低い等ということがあるとデータにバラツキが生まれるが、全体の60％～70％がオンライン予約となると、そのエリアに来るお客様のデータを合算した時に、かなり正確なデータが取れるはずである。
例えば、このような事例があった。夏休みということでステレオタイプ的にファミリープランを作り、ファミリーを待ち構えていたが不発に終わった。その要因分析において、エリアのデータを可視化したところ、そもそも、そのエリアには夏休みにも関わらず15％程度しかファミリーがおらず、大半が夫婦と一人旅だったのである。つまり、いないターゲットに対して施策を打っていた為、不発であるのは当たり前である。これがエリアデータ分析を行わなかったとすると、「ファミリーへのPRが足りなかったのかもしれない」という誤った仮説設定のもと、ファミリーへの投資強化をして更にずっこけるということも起こりえたのである。今後、インバウンド6000万人時代を目指して、これが国単位になってくる。わがエリアはこの時期にどの国のこういうお客様が増えるということが可視化できていれば、然るべきタイミングで然るべきエリアに効率的にマーケティングを仕掛ける事ができるのである。今後はそのようなことも地域としては考えていかねばならない時代となる。
（株式会社アビリブ・株式会社プライムコンセプト　内藤英賢）

お問い合わせはこちら

• 前の記事
• 記事一覧
• 次の記事