【第211回】インターネット徹底集客　メタサーチについて

【第211回】インターネット徹底集客　メタサーチについて 2019/04/22｜コラム

今年の冒頭に「メタサーチの台頭」について述べたが、今号ではメタサーチについて考えてみたい。
今さらではあるが、旅行業界におけるメタサーチとは「複数のＯＴＡを横断的に検索し、比較検討できるサイト」である。
代表的なサイトとしては「トリップアドバイザー」「トラベルコ」「トリバゴ」「フォートラベル」などがある。

最近では「ＬＩＮＥ」が旅行業界に参入するにあたり、Ｔｒａｖｅｌ．ｊｐとの統合を選択したのは記憶に新しい。
メタサーチに対する意見はいろいろとあるが、ここでは実務面から見ておかなければいけないポイントなどを述べたいと思う。

まず、メタサーチは旅行者にとって便利なものであるので、メタサーチを使用するユーザーは増加するということを念頭に置いておくことが大事である。
従って、ホテル旅館側ではメタサーチでお客さまが検索をしているという前提で自施設の価格戦略を見直さなければいけない。

ここでポイントになるのは、メタサーチはＯＴＡのみならず、リアルＡＧＴを含めあらゆる旅行商品を収集してくるという点である。
今までの旅館の組織体制でありがちなのが、ＯＴＡの担当者とリアルＡＧＴの担当者が分かれており、かつ情報共有がなされていないケースがあり、
この場合、ある日にメタサーチで検索をした時に、どちらかが高く、どちらかが安いという価格の不均衡性が起きることになる。

従って、価格コントローラーはＯＴＡやリアルＡＧＴ、海外ＯＴＡを含めて価格をコントロールすることが求められる。
特にリアルＡＧＴの商品や価格はかなり前に決まってしまうため、組織を分断することなく協議して価格戦略を練ることが求められるのである。

 各ＯＴＡの会社が最低価格保証、いわゆるレートパリティについて厳格化していく中で、より価格の統一性は大事なポイントになってくるものと思われる。
もちろん支配人や価格コントローラーだけではカバーできないこともあるので、予約担当者なども全員が理解しておくと、不自然な価格で予約が入ってきた時に早期の発見につながるケースもある。

新年度も始まるこの機会に一度、全体的な価格商品戦略を見直すことをお薦めしたい。

（アビリティコンサルタント・プライムコンセプト取締役 内藤英賢）


 

【週刊観光経済新聞様】HP

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