【第31回】WEBマーケティング 団体プランの訴求方法

【第31回】WEBマーケティング 団体プランの訴求方法 2011/05/16｜コラム

週刊観光経済新聞にて、弊社社長の的場が「インターネット徹底集客」と題したコラムを掲載しています。

今回のテーマは「ＷＥＢ上における団体プランの訴求方法」についてである。
団体のお客様が減少していることは既知のとおりだが、ＷＥＢ上で訴求する必要性が年々高まっている。
まず前提としてとらえておきたいことが、団体旅行の幹事様や旅行代理店の関係者が自社ホームページを見て意思決定をすることが多くなってきているという事実だ。従って、自社ＷＥＢで団体旅行に必要な情報を的確に発信することが求められてきている。

そのために、団体旅行の集客を経営的に重要視している場合は、自社ＷＥＢ上で最低でも１ページの団体専用の窓口ページを設けることが必須である。
そこで、団体のお客様が求める情報の詳細を端的に記載しておくことだ。
例えば、会議室の訴求であれば収容人数や料金表はもちろんのこと、レイアウト例を記載したり、貸し出し備品を記載したりと提案型のページ作りが効果的だ。
更に、「会議室付きプラン○○円」のように直接団体商品を訴求し、アクションにつなげる、つまり、お問い合わせを頂くという行動につなげていく。
団体の特性上、ＷＥＢ上で予約が完結しないので、予約完了までのキャッチボールのきっかけ作りが大事である。
また、一口に団体様といってもその利用形態は一般団体から教育旅行、企業研修、慶事弔辞、同窓会や合宿と多岐に渡るのが実態である。それぞれの利用シーンに合わせた訴求をすることが望ましい。

大型旅館は、団体専用サイトを立ち上げることを推奨したい。
会議室やシーン別プランの提案はもちろんのこと、道中や周辺観光等のモデルコース提案は情報発信のポイントである。
最後に、旅行代理店との兼ね合い、というよくある質問に答えたい。
結論としては、出来るところまで「少し実行する」ということだ。
軋轢を生むのであれば、無理に商品価格を掲載しなくてもよいであろう。
戦略の中で、情報発信のツールであるＷＥＢを可能な範囲で利用してほしい。

（株式会社アビリティコンサルタント　的場弘明）

【週刊観光経済新聞様】HP

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