【ホテル・旅館】原油高問題のOTA対策

【ホテル・旅館】原油高問題のOTA対策 投稿日：2026/05/07｜カテゴリ：スタッフブログ

こちらは、OTAにおけるマーケティングや煩雑で面倒なプラン入力を一括管理で代行する「WEB集客サポートサービス」のスタッフが、宿泊施設様が気になっている情報や豆知識など様々な情報を提供する記事サイトです。

中東の情勢問題による原油の市場価格高騰と不足、緊迫した状況が続いています。顧客行動に影響を与える要素としては、いわずもがなガソリンやジェット燃料（サーチャージ）など、宿泊施設のコストに影響を与える要素としては、直接的にはナフサ由来製品や重油、間接的はリネン、物流、電気代、ガス代、などが挙がります。

加えて、中国の情勢問題の影響も続いており、先々の見通しが難しい、且つ予想シナリオを立てたとしても少しの変化で容易に分岐する可能性がある、という昨今の状況ですが、このような社会変化に伴って、宿泊施設としておこなえる対策は何が考えられるか？考察してみました。

国別分析の有用性

まず、訪日インバウンド観光客の国別分析、です。

解決の道が見えない中国の情勢問題により、中国本土からの訪日が大きく減少しておるとはいえ、日本全国では増加が続いています。これは中国からの訪日の大幅減少を、他国からの訪日でカバーしている、という状況です。特に近隣アジア圏からの訪日が大きな割合を占めています。

韓国や台湾の他にも、訪日トップ5常連のタイ、加えてベトナムやマレーシアなどが増加傾向です。

欧州からの訪日は中東トランジットや長距離にかかるサーチャージなどの問題があって減少が予想されている一方で、短距離/中距離各国かの訪日は増加している、ということになります。

この背景として最も有力なのは「円安」ですが、中東情勢悪化に伴う「有事のドル買い」が起きていることも、拍車をかけているでしょう。サーチャージ高騰というマイナス要因もありますが、円安＞短中距離サーチャージ、円安メリットが大きければ訪日すると考えられます。

欧州や中国からの減少、円安、これらが長引く前提ですが（執筆時点では長引く見通しですが）、となると近隣アジア圏からの集客を強めることが得策です。

Booking.comやExpedia、は国別にプロモーションをかけることができます。

・Booking.com…国・地域別の料金
・Expedia…国限定

もし割合が低い場合は顧客基盤強化のチャンスです。この機会にご検討はいかがでしょうか。
 

重油及びナフサ高騰の影響

重油はお湯をわかすボイラーの燃料、ナフサ製品は代表的なものとしては、ユニットバス、アメニティなどが挙げられます。そしてもう一つ、間接的な影響の可能性があるのがリネン洗濯代です。

リネンは洗濯するのにボイラーを使用、つまり重油を使用します。加えて、ナフサ由来のクリーニング溶剤が使用されているケースがあります。つまり、重油とナフサ2つの高騰のダブルパンチを受けると考えられます。さらに言うと、業者は運搬しますから、ガソリン/軽油価格上昇に伴う物流コストの上昇、も加えられます。

アメニティは脱プラ代替品を調達するとしても、コスト減をすぐには実現できないかも知れません。一方でリネンはどうか？対策として「清掃不要のエコ連泊プラン」はどうでしょうか？

もちろん、例えば長期でお泊まりのお客様の場合、全くリネン類を交換しないというわけにはいかないですが、お客様ご同意の上で頻度を減らす、という対策をできるのではないでしょうか。加えて稼働貢献度が上がるというメリットもあります。
 

最後に

2026年4月から「GX推進法（グリーントランスフォーメーション推進法）」が本格導入されました。端的に言うと、これは原油依存から代替エネルギーへ転換推進させていくための法律で、昨今の中東問題にとどまらず、将来的にもコスト高が予想されることを示唆しています（仮に中東問題が収束したとしても）。

私どもプライムコンセプトは、宿泊施設様の売上を上げる、利益を残す/増やす、をしっかりと提案ができる集団です。また、今回述べたように、OTA集客/マーケティングに加えて、避けられないコスト問題を絡めてご提案させていただくことも可能です。

今年度、過去最高の観光庁予算が組まれました。前述のGXだけでなく、政府は本腰を入れてきています。我々コンサルティング集団がお手伝いできることは多岐に渡ります。ご相談がございました場合は、いつでもお問い合わせくださいませ。
 

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